異常気象により6000万人の人々に影響

EM-DAT(国際災害データベース)における災害疫学研究(CRED)防災事務総長特別補佐官の水鳥真美氏は、次のように述べています。調査した洪水、干ばつ、暴風雨、山火事は5,730万人の人々に影響を及ぼし、災害損失を削減したいのであれば、災害リスクの管理方法を改善しなければならないことを改めて強調しました。

「地球温暖化を1.5℃または2℃に制限するための時間がなくなりました。私たちは、気候変動への適応についても同様に積極的に取り組まなければなりません。それは、私たちの都市における災害リスクの軽減、より良い土地利用による新たなリスクの創出の回避、より強い計画規制と建築基準、保護エコシステムの保護、貧困の削減、そして積極的な対策です海面上昇への曝露を減らすために。」

着実に異常気象による災害被害が拡大し続けています。

気候変動を抑制するためには地球規模の植林が必要です。

学術的に今、必要とされる植林は本数は1兆2000億本です。

地球の全人口、一人当たり150本が必要な本数です。

国連環境計画が子供たち中心に植林の啓蒙と活動をすすめています。2017年に1兆本の植林活動を開始して現在170億本が植林されています。

ゴールはまだまだ遠いですが、達成できないと異常気象は一層厳しくなってきます。


モリンガは一般植物の20倍以上の成長し、成長過程でたくさんのCO2を吸収します。

モリンガなら1兆本で無く500億本でCO2削減の効果が期待できます。

だから、今モリンガの植林の普及活動を行っています。

モリンガの葉や実の普及をして、植林実行している現地の人達に役立つ事がモリンガ植林の推進につながります。


本当に危機感を持っていない人たちが多いですが、もう議論の段階は超えて、

気づいた人から行動を始めないと時間切れになってしまいます。

時間切れの意味は、次世代の時代が無いことを意味します。

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